小学生のタブレットとスマートフォンの所有率、年々増加傾向
一方、ゲーム機は減少傾向
2022年4月13日:株式会社教育ネット(神奈川県横浜市都筑区 代表:大笹いづみ)が実施している「ネット利用における実態調査」(2021年4月~12月実施分)にて、小学生の自分専用ICT機器所有率が、タブレットとスマートフォン所有率が年々増加し、ゲーム機の所有率が減少傾向にあることがわかった。タブレットについては2018年度の小学生全体の所有率18.0%だったのが、2021年度は34.4%と16.4ポイント上昇。スマートフォンは2018年度 16.4%だったのが、2021年度は28.2%と11.8ポイント上昇した。一方、ゲーム機の小学生全体所有率は2018年度48.9%と約半数の児童が所有していたが2021年度は34.5%と14.4ポイント減少した。
GIGAスクール構想により、学校でも1人1台のタブレット機器を利用するなど、子ども達にとって、自分専用のICT機器所有は特別な事ではなくなった。安全で上手な活用のためにもテクノロジーを利用しているという認識をしっかり持ち、いかに有効活用するか判断する力をつけることが大切であると考えられる。
お助けネット【ネット利用における実態調査】
対象: 教育ネット支援自治体の小学校、中学校 児童生徒 37,291人
調査期間:2021年4月~12月
総質問数:質問21問
主な質問項目: ICT機器の所有について、サービス利用、利用時間について 等